いつもお世話になっております。
弊社のFacebookページではタイムリーな話題のご提供や業務連絡等を行っておりますが、SNSを使わない方が依然多くいらっしゃることに今さらながら気づいたところです。つきましては、本年からは当ホームページ（HP）を基盤にして情報発信をしていきたいと思います。理想的には毎週、最低でも毎月更新をノルマとして、弊社業務に関連することを中心にお伝えして参りますので、時々当HPを訪れていただければ幸いです。
本日ご紹介するのは朝日新聞社医療サイトのとある記事です（注：全文読むためには有料となります）。
弊社は動物の死因究明のための「死後検査」をしております。動物の死後検査は病理解剖、剖検、検案と呼ばれ、日本でもかつて（少なくとも、私が獣医学生だった1990年代）は活発に行われていましたが、様々な理由で検査実施数はかなり減少しているようです。弊社は3年前から、主として伴侶動物の死後検査を実施しておりますが、やはり前途は多難です。
上記の記事を読みますと、人の死因究明にも様々なハードルがあることがわかります。特に、面白い（と言っては失礼ですが）のは、死因究明に携わる学会や官庁が複雑で、それぞれの思惑や縄張り意識が問題の解決にブレーキをかけているようであることです。
死後検査は、亡くなったら常に、必ずしなくてはいけないものでは決してありません。ただ、求められた時にスムーズに、さりげなくも徹底的に行う体制が整っていることが望まれる検査です。人の死因究明体制の整備の試行錯誤を他山の石として、我々獣医病理医も頭と手と足を動かしていかねばと切に思います。
（了）
